看護師はお給料が高いので、それなりに良い所に住んでも生活資金には余裕があると思われてしまいますが、手当が充実していたほうが助かるのは間違いありません。

看護師の勤務先によっては住宅手当がついたり、寮として住宅を提供してくれる勤務先も多く見つかります。

近頃は一般企業でも維持費のかかる社宅や独身寮を廃止して、代わりに住宅手当を支給する企業が増えてきているので、今回は住宅補助について詳しく見ていきましょう。

看護師住宅補助

住宅手当・家賃補助の金額と相場

住宅手当・家賃補助の金額と相場
肝心の手当の
お支払い金額は
いくらなんですかね…
50%くらい欲しいね

住宅手当・家賃補助でどれくらいの金額を実際に受け取ることがきるのかというと、期待するほど大きな額を得ることは難しいようです。

住宅補助の平均相場は1~3万円あたりとなっています。

支給額には差があるものの、平均額は1万5100円。Tech総研のアンケートでも、支給額は「月々1万円~2万円未満」というのが最も多かった。

住宅手当の金額と相場

出典:消え行く福利厚生「住宅手当」の相場はいくら?|【Tech総研】

イメージしてたより多かったでしょうか?少なかったでしょうか?

手当ての額が多くなる4つのケース

それでは、もしかしたら「予想以上に少ない」と思ったかもしれない住宅手当ですが、アップするケースについて見ていきましょう。

住宅手当をアップさせる

1. 勤務先都合による引っ越し

相場より多く住宅手当が支給されるケースとしては、勤務先の都合による引っ越しの場合というものがあります。

その場合、勤務先が賃貸物件を借り上げ社宅として提供してくれることもあるので、そうなると、かなり少ない家賃負担で家を借りることができます。

また、

  • 地域
  • 役職(注意あり)
  • 病院の規模

によって変わることもあります。

2. 東京など都市部に映った場合

当たり前ながら、地方の家賃より東京の家賃の方が高いので、給料と同様に住宅手当金も多く支払われる傾向があります。

3. 役職がついた場合

役職についても、平社員よりは管理職など責任ある立場の方が多くなる場合があります。

ただし、役職については、出世とともに役職手当がつくおかげで、逆に住宅手当がなくなるケースもあるので注意してください。

4. 大きな病院へ転職した場合

小さいクリニックよりも大きな病院の方がそういった住宅補助関係の手当てを手厚くしているケースが多く見られます。

住宅手当・家賃補助は経営者側から見たら必須ではない

まず、住宅手当や住宅補助を受ける際の注意事項としては、職場の任意で設定されるため、どこの職場でも支給が受けられるわけではないということです。

手当てを支払うことが法律で決まってるわけではないので、あくまでも経営者側の任意になります。

社会保険などと比べて書くならば、

  • 労働保険・社会保険……条件を満たしたら加入させる義務がある
  • 住宅手当……会社側の任意

ということですね。

勤務者本人が世帯主じゃないと支払われないパターンもある

勤務者本人が世帯主じゃないと支払われない
これは……!
知らないと
大損するパターン?

支給に関する条件も各職場によって異なってきます。

たとえば、手当を受ける条件として、その物件の世帯主が勤務者本人であることに限定されているところもあります。

なので、勤務先の住宅手当てが充実している場合、結婚している女性看護師でも、世帯主を旦那さんではなく自分にているケースも少なくありません。

日本では男性側を世帯主としてるケースがほとんどだと思いますが、それだと住宅補助が得られないので、あえて病院勤務の女性側を世帯主にするというわけですね。

寮完備を探すのも一つの手

家賃関連のコストを節約したい場合は、住宅補助を期待するよりも寮が完備されている職場を探した方が住宅関連のコストが安くなることが多いです。

ただし、寮の場合は独身者に限った話ですので、結婚されている方の場合は寮に住むことが難しくなります。

基本的に寮を提供している勤務先は独身者に対して住まいを提供していますので、家族向けの寮や社宅を提供しているケースはほとんどありません。

国公立の病院に勤務すると、国公立の病院内で異動する可能性もあるため、家族で生活できる社宅を提供してもらえることもありますが、基本的にはないと考えておいた方が現実的かもしれません。

看護師が寮ありに期待しても現実はとても厳しい?

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